先日のエントリー『英海軍、ゲイのリクルート・キャンペーンを発動』（http://d.hatena.ne.jp/HODGE/20050224#p1）に関連して、『エコノミスト』誌が「ゲイの兵士 アメリカは同盟国を見習いゲイの軍務を公にすべきである」という社説を書いている。
Gay warriors [Economist.com]
http://www.economist.com/opinion/displayStory.cfm?story_id=3695951
かつて古代ギリシアでは同性愛は軍人として誇るべきものであった、というイントロダクションから、英軍がゲイの兵士に対する差別を撤廃したこと、そして多くのNATO加盟国もすでにそうであること。しかるにアメリカは……という論調だ。
記事では、「“don't ask, don't tell”ポリシー」によって、一万人以上のゲイの兵士が除隊させられており、この「数字」は全米軍の兵数と照らして、決して見過ごすことのできない「数字」であること。また、除隊させられたゲイのＧＩの中には、アラビア語やペルシア語といった特殊な言語を習得しているエキスパートも含まれていること。これらの「損失」も「勘定」すべきであるとしている。
最近の調査では、アメリカ軍のおけるゲイの兵士の数は6万5千人だと見積もられている（「“don't ask, don't tell”ポリシー」は、同性愛者の従軍それ自体を否定しているものではない。同性愛であるかどうかを「尋ねたり」「話したり」することを禁じている）。
軍隊内部では、軍人の約半数以上がゲイの軍務を認めるべきだという考えを持っており、保守的で高齢の将校クラスの軍人でさえも、最近では、従来の考えを見直してきている。一般のアメリカ人では、その64%が、ゲイ兵士の軍務を認めるべきだという調査結果が出ている。
この『エコノミスト』の記事では、ゲイ（の兵士）の「ステレオタイプ」──例えば愛国心が希薄であるとか過剰な性的誇示──が否定される。「数字」もきちんと提示され、不合理・非経済的な軍規を「問題化」している。
しかし一方で、人気ＴＶ番組『Queer eye for the Straight guy』をもじって『Queer eye for the military guy』という題を設けるなどリラックスした雰囲気も感じられる。そして記事は以下の「セリフ」で締めくくられる。
Come on, Rummy, what are you afraid of?
